概要

第六世界は国家が企業を統制できなくなった典型的なディストピアです。これら巨大な権力を持つ企業は「メガコーポ」と呼ばれています。
「企業敷地内の治外法権」「私戦力の保有」を認められ、社員は企業市民として企業内での市民権を得ます。大企業がある種の「国」となったのです。
一方で、彼らはあくまでも営利企業であり、一般市民からのイメージを常に気にしています。また企業の治外法権が認められるのはその敷地内のみです。
こうした事情から、多くの企業が「特定資産」を用意してシャドウランナーを雇い、裏工作に従事させているのです。

メガコーポの成立

メガコーポが国家を凌ぐ権力を得たのは、旧合衆国で起こった2つの事件とその判例を根拠としています。
セレテック判決

1999年 企業の「私戦力の保有」を認めた判例

シアワセ判決

2001年 「企業敷地内の治外法権」を認めた判例

メガコーポの定義と企業法廷

メガコーポ、またはそれに準じる大企業は企業同士の調停機関「企業法廷」に参加し、A〜AAAでランク付けされます。
  • AAA:「10大」「ビッグ10」と呼ばれる、企業法廷で判事席(議決権)を持つメガコーポ
  • AA:治外法権を認められた企業。メガコーポ
  • A:多国籍企業。メガコーポ予備軍

ビッグ10のうち、企業法廷の設立に携わった7企業は永世議決権を持ち、将来に渡ってその地位を保証されています。
残る3つは流動的であり、過去に何度も入れ替わりが発生しています。

企業法廷

国家権力の及ばないメガコーポ同士の紛争を回避するための調停機関です。チューリッヒ・オービタル宇宙ステーションに設置されており、各国の首都に大使館を設けています。
所属する13人の判事は全員AAA企業より選出されます。

企業法廷は決定に従わない企業に対して経済的、武力的な制裁措置を講じることが可能です。
さらに、世界経済の崩壊や企業法廷の機密(詳細はAAA企業以外には明かされていません)に抵触しかねない案件に関しては「オメガオーダー」と呼ばれる特別措置が下されます。
これは対象の資産の完全破壊を目的とし、核攻撃やトールショット(衛星からの巨大質量弾攻撃!)を含むあらゆる攻撃が許可されます。
  • チューリッヒ・オービタル宇宙ステーション
2023年にアレス重工より企業法廷に売却された宇宙ステーションです。NASAが建造したもので、かつては「フリーダム」と呼ばれていました。

企業法廷の下部組織
  • 企業法廷軍(CCF)
  • チューリッヒ軌道銀行(Z-OG):AAAメガコーポが株式と取締役権を持つ世界最大の銀行。国家などによる経済介入から企業を保護すると同時に、決議に従わない企業に対する経済制裁を行います
  • 危機管理対策委員会(C5)
  • 企業法廷証券取引委員会(CCSEC)
  • マトリックス運営委員会(CCMA):グリッド監視局(GOD)の上部組織
  • 世界貿易機関(WTO)
  • 世界SIN登録事業(GSINR)

コメントをかく


「http://」を含む投稿は禁止されています。

利用規約をご確認のうえご記入下さい

どなたでも編集できます